2021年4月現在、全国で26法人となった地域医療連携推進法人。
「日本海ヘルスケアネット」はまさに先がけとして2018年4月に認定。
当初、地域医療連携推進法人では医薬品や医療材料の共同購入で注目されていました。
しかし、「日本海ヘルスケアネット」では、そのような業務よりも「人や情報」の密な連携が図られています。
コロナ禍では、地域医療連携推進法人の参加法人の一つの病院でクラスターが発生。
同じく参加法人である日本海総合病院からクラスター病院に感染専門の看護師が派遣されました。
また、経営情報が共有され、それぞれの参加法人の事業計画もグループで検討しています。
そして、フォーミュラリーも先進的に取り組んでおり、その成果が注目されています。
栗谷先生からは、コロナ禍での感染対策、フォーミュラリー、クラスターへの対応などについてお話しいただきます。

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１　講演①「コロナ禍での地域医療連携の変化、2022年診療報酬改定動向」18:30〜19:00
東日本税理士法人　代表社員
長　英一郎　氏

２　講演②「コロナ禍での地域医療連携推進法人の進化」19:00～19:30
日本海ヘルスケアネット　代表理事
栗谷　義樹　氏

休憩　19:30～19:35

３　講演③「フォーミュラリーの普及活動」19:35～20:05
日本調剤株式会社　取締役
増原　慶壮　氏

４　質疑応答、ディスカッション　20:05～20:30

共催：日本調剤株式会社

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